子どもの教育費はいくら必要？学資保険よりNISAを選んだ理由

子どもが生まれると、教育費のことが急に気になり始めます。

「学資保険に入った方がいい？」「NISAで貯めるってどういうこと？」と、いろんな情報が飛び交っていて、何が正解かわからなくなりますよね。

結論から言うと、私はNISAで積み立てることにしました。学資保険はもちろん、変額保険や外貨建て保険も選びませんでした。保険機能がついている分、お金が増えにくいからです。

この記事では、教育費がいくら必要かを整理したうえで、保険ではなくNISAを選んだ理由をお伝えします。

読者

教育費って、実際いくら準備すればいいんでしょう？漠然と不安です。

みずかめ

幼稚園から大学まで全部私立だと2,000万円を超えることもあります。まず数字を把握するところから始めましょう。

教育費の総額、意外と多い

幼稚園から大学卒業まで、子ども一人にかかる教育費の目安は次の通りです。

※文部科学省「子供の学習費調査」、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」をもとに作成

この数字を見て「思ったより多い」と感じた方も多いのではないでしょうか。しかも、これはあくまで現在の物価ベースの数字です。

教育費はインフレの影響を受けやすいといわれています。

大学の授業料は過去20〜30年で着実に上がり続けています。国立大学の授業料は1990年代と比べて大きく上昇しています。

普通預金の金利がほぼ0の状態が続いている日本では、貯金だけでは物価の上昇に追いつけません。将来の教育費をただ「貯金する」だけでは、実質的に目減りしていくリスクがあります。

「保険で貯める」という選択肢もよく耳にします。ただ、保険の仕組みを調べていくうちに、自分の中で選ばないという結論になりました。

貯蓄性はありますが、返戻率は高くても110%前後です。月1万円を18年間払い続けて受け取れる金額は、払った総額とほぼ変わらないケースも少なくありません。保険料の一部は保険会社の運営コストに使われるため、純粋な貯蓄に比べて増えにくい構造です。

学資保険を選ばない理由については、こちらの記事で詳しく解説しています。

「保険で運用できるから増えるのでは？」と思う方もいます。確かに運用次第では増える可能性はあります。ただし、運用コスト（保険関係費）が投資信託などに比べて高いことが多く、同じリスクをとるなら直接NISAで運用した方が効率的です。

為替リスクがある点に加え、こちらも保険関係費がかかります。「増えた」と感じても、円換算すると元本を下回るケースもあります。

共通して言えるのは、保険は「保障」と「運用」がセットになっているため、その分コストがかかるということです。「万が一への備え」としては優れていますが、「増やす」ことを目的とするなら適していない商品です。

すでに保険に入っていて見直したい方は、ムダな保険料を削る方法もあわせて読んでみてください。

私がNISAを選んだ一番の理由は、合理的だからです。

教育費は「〇年後に必ず必要」というタイミングが読めるお金です。ある程度の期間をかけて積み立てながら運用できるNISAは、教育費の準備に向いています。

ただし、投資である以上、元本保証ではありません。教育費が近づいたら徐々に現金化していく考え方も大切です。

私自身は教育費専用の口座は作っていません。NISAで将来全般（教育費・老後）に備えながら積み立てています。教育費が必要になったタイミングで必要な分を使えばいい、という考え方です。

NISAをこれから始める方は、NISAの始め方をやさしく解説した記事もご覧ください。

読者

保険じゃなくてNISAで教育費を準備するって、正直不安じゃないですか？

みずかめ

不安な気持ちはわかります。ただ、保険は「守る」もので「増やす」ものではないと理解したとき、迷いがなくなりました。

教育費の準備に「絶対の正解」はありません。ただ、「なんとなく保険」という選択は避けた方がいいと思っています。

「増やす役割」と「守る役割」を分けると、お金の判断はシンプルになります。

NISAの始め方や保険の見直しについては、こちらの記事もあわせて読んでみてください。